当院の緩和ケア内科は、タムスグループ・緩和ケア（＊）に統括されています。その中で指導医師の2人は、米国スローンケタリンがんセンター緩和ケアの２年間の教育プロブラムを終了した日本では数少ない臨床医師であり、医学研究者です。また、ペインクリニックの専門医としての知識も経験も豊富なので、がんの痛みの治療に対しては、薬物療法と非薬物療法を並行した質の高い医療を提供しています。
また、緩和ケア病棟内で、医師、看護師、薬剤師、心理士、MSW、理学療法士・作業療法士が協働し、チーム医療として全人的な苦痛の緩和をめざしています。　

緩和ケアの現場では、苦痛症状の60-70％は痛みとされています。特に強い痛みに対しては、鎮痛薬として麻薬性鎮痛薬を早期から適切に使用し、速やかに痛みを和らげていきます。麻薬性鎮痛薬は、適切に使用すれば中毒になることも、効きにくくなることもないことが研究によって裏付けられています。そして、その痛みの約20%の患者さんに難治性神経障害性疼痛が見られます。それに対しては、抗うつ薬などの鎮痛補助薬を使用し、日常生活を苦痛なく送れるようにすることが可能です。
また、当院はリハビリテーションセンター内にある緩和ケア病棟ですので、その特性をいかし、筋萎縮、関節拘縮に伴う痛みの予防、治療も並行して行われています。
痛みだけでなく、不眠、不安、不穏などの精神症状に対しての薬物療法、心理士による非薬物療法も行われています。

当院の緩和ケア医は、国立がん研究センターにおいて、緩和ケアに関する国の指針を中心となって作成した医師です。がんの痛みの評価、治療ガイドラインの作成、本邦で現在使用されているほとんどの麻薬性鎮痛薬の臨床試験を主導し、麻薬性鎮痛薬の偏見の払拭、適正使用に関して、全国的に教育、普及活動を行ってきています。すでにこれまでも多くの緩和ケア専門医を輩出しています。緩和ケアの基本を学びたい若手医師、専門医をめざす中堅医師の方々の入職をお待ちしています。

米国メモリアルスローンケタリングがんセンターのFoley教授がまとめたWHO方式により、現在の本邦の緩和ケアの礎が築かれています。それにより、多くのがんの痛みがかなり解消されてきています。しかし、現状でもまだ不十分な点も多く、緩和ケアの臨床の疑問に基づく基礎研究、臨床研究の向上が質の高い緩和ケアの実践には必要です。タムスグループの緩和ケア医は、がんの痛みの治療に関してはもちろん、これまでも多くの緩和ケアの基礎研究、臨床研究を行ってきており、多くの英文学術論文を発表してきています。現在国際特許を申請中の研究もあります。緩和ケアで学位取得される希望のある方がいれば、2人の指導医が千葉大学医学部特任教授としてご相談、ご指導させていただきます。

＊タムスグループ・緩和ケア
以下の施設で運営されています。
1．浦安病院緩和ケア病棟（PCU） 21床、
2．東京さくら病院PCU 38床、
3．篠崎駅前クリニック在宅医療

がん患者様は、多くは基幹病院でのがん治療が行われた後、がん治療が困難となった段階で、患者・家族の居住地域での在宅医療または緩和ケア病棟での生活に移行します。緩和ケア病棟は決して末期の最後の入院生活ではなく、緩和ケア病棟で苦痛症状が緩和されれば、在宅医療に再びもどり、それを繰り返した後に、最後を緩和ケア病棟もしくは在宅医療で迎えることになります。当院の緩和ケアチームは、リハビリセンターが母体である利点を生かし、コアメンバーとして緩和ケア医、看護師、薬剤師、MSW、さらにリハビリ担当者（理学療法士、作業療法士）が加わっています。

がん患者様は、身体的苦痛（痛み、呼吸苦など）、精神的苦痛（不安、抑うつ、せん妄など）、社会的苦痛（経済的、家族的問題など）、スピリチュアルペイン（生きている意味の喪失など）という全人的な苦痛を持っています。
身体的苦痛に対しては、医師と看護師、薬剤師が主として治療を担当していますが、麻薬性鎮痛薬の使用に当たっては薬剤師のアドバイスが重要となります。
社会的な苦痛に対してはMSWがチームの中心となって活動し、継ぎ目ない緩和ケアの連携を担っています。
リハビリ担当者は、筋力の回復が主たる業務であると考えられがちですが、緩和ケアにおいては、在宅に向けての筋力回復だけでなく、がんの進行に伴う全身状態の悪化により、ベッド上での生活が多くなっていく中で、筋萎縮、関節拘縮進行の抑制という役割も重要です。
このように当院での全人的な苦痛緩和サポートは、緩和ケア病棟での生活を多職種チームが支えています。ご質問があればご相談に乗らせていただきます。